ペットフード安全法でドッグフードは安全になったのですか?

ペットフード安全法とは

ペットフード安全法の正式名称は「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律」です。
平成21年に、ペットフードの安全性確保やペットの健康を守るといった目的によって施行されました。
平成19年に、アメリカで有害物質であるメラミンが混入したペットフードを食べたペットが大量死するという事件が起きたため、その影響を受けてペットフード安全法が施行されるにいたったのです。

ペットフード安全法はザル法律

ペットフード安全法の施行により、ペットフードに使われる原材料や原産国名を表示する義務が生じましたが、それにも抜け穴がたくさんあります。
第一に、5%未満の原材料であれば表示義務はありません。
第二に、そもそも表示義務を怠ったところで罰則がありません。

また「ペットフード」安全法とは言うものの、この法律の対象となっているのは犬・猫のみのため、ペット全体の安全を考えた法律とは到底言えないのです。

そしてこの法律における原産国名というのもおかしなもので、この法律によれば、最終加工をした国が原産国ということになります。
これでは国産という表現も使い放題になってしまうかもしれません。

ペットフード安全法は改善の余地あり

現時点ではザル法律であるため、今後改善が見られないようであればペットフード安全法が施行されたからと言って、すべてのペットフードが安全ということには残念ながらなりません。
そんなペットフード業界の現状がある一方で、ドッグフードの真の安心・安全をつきつめようと無添加ドッグフード業者は日々努力しています。
その結果が無添加ドッグフードという形となって表れたのです。
ただ無添加ドッグフードであっても、購入前には原材料名だったりその業者のドッグフードにかける想いだったりを調べることが重要になってくるでしょう。

無添加ドッグフードとわざわざ銘打たなくても、購入者が安心してすべてのドッグフードを購入対象にできるような将来が飼い主の方にとっての理想と言えます。

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